「いい土地が出てこない・・・」というお悩み、それって土地の探し方、順番が間違っているからかも！これから土地探しを始める人、現在進行形で土地探しをしている人に向けて、正しい土地探しの進め方を紹介。土地情報の見方や見極めポイントなども詳しく説明する。
注文住宅を建てるならまずはカタログ請求から
土地を決めるまでの流れを見ていこう
STEP1：どんな家を建てたいかを考え総予算を分配する
建築費を考えずに土地を購入してしまうと、思うような家が建てられないことも・・・。まずは適正な総予算を考え、建てたい家にかかる費用を踏まえて予算を分配しよう。建物予算が分からなければ、適正な土地予算も見えてこない。
💡①総予算を考える ②「建物」「土地」「諸経費」に分配する
STEP2：住宅会社を検討する
要望と予算を踏まえて住宅会社の検討をスタートしよう。具体的な建築費が見えてきたら総予算の配分を今一度チェック。
STEP3：予算と要望からエリアを決める
土地予算が分かれば検討できるエリアや土地の広さが見えてくる。エリア・土地に対する要望を書き出し、優先順位を決め、予算とのバランスを検討した上でエリアを絞っていこう。
STEP4：決めたエリア内で情報収集
土地情報の集め方としては、「インターネットで探す」「不動産会社や住宅会社に依頼する」「現地に足を運ぶ」「バイヤーズエージェントを利用する」などがある。
STEP5：情報を絞り込んだら住宅会社と一緒に現地をチェック
候補の土地を選定したら、現地でしかできないポイントをチェックしましょう。住宅会社の担当と一緒にチェックすることで、土地の形状や、地盤、敷地の高低差、隣地環境、接道環境など専門家の目線でアドバイスをくれる。
STEP6：土地決定
土地が決定した後の購入までの流れは「失敗しない土地の探し方-Part2-」で説明する。
住宅会社選びが先、土地探しはその後でOK！住宅会社選びを先にするべき4つの理由
土地が見つからない状態で住宅会社に訪問することを心配する人もいるが、特に気にする必要はない。むしろ、先に住宅会社を決めて建築のプロを味方にした方が失敗なく土地探しを進めることが出来る。
①建物の予算感をつかむことができる
土地価格はエリア・面積さえ決めてしまえば相場価格にそれほどの差はないが、建物はどんな家を建てるのか、どの住宅会社で建てるのかによって価格に大きな差が出る。そのため、予算分配を考えずに土地を決めてしまうと、建築費の確保ができなかったり、大幅な予算オーバーとなることも考えられる。適正な予算分配で進めるためには、予め建物の予算感を把握しておくことが何より重要となる。
②効率的に土地情報の収集・検討ができる
住宅会社は一般には後悔されていない土地情報を持っていたり、新しい情報をいち早く教えてくれたりするため、自分たちだけで探すよりもスピーディーに多くの情報から検討できる。
③土地購入の見極めを建築のプロに判断してもらえる
価格や条件が希望通りでも、その土地に建てたい家が建つとは限らない。土地には、法規制をはじめ、道路、風向き、日当たり、隣地との境界線や高低差など素人目には判断しがたいポイントが沢山ある。住宅会社が決まっていれば、それらのポイントを建築のプロの目でチェックしてもらうことができる。素人判断で購入せず、まずは専門家のチェックを受けることが不可欠だ。
④住宅ローンを利用する場合の手続きがスムーズ
土地の売買契約後、土地代金の支払い・引き渡しまでの期間は1～3カ月程度がひとつの目安。住宅ローンを利用して支払いを検討している人は、この間に住宅ローンの本審査の承認が必要となる。ローンの本審査には建物の工事請負契約書の提出を求められるため、土地契約の時点で依頼する住宅会社が決まっていれば、焦ることなく手続きをスムーズに進めることが出来る。
エリアを絞るための見極めポイント
日当たりや形状など、土地自体の課題はある程度設計でカバーすることが出来るが、地域性や治安、災害リスクなどは購入前にしっかり確認しておかないといけない重要ポイント。見極めポイントを挙げるとともに、その詳細を解説する。
安全性
- 地盤の固さ
- 過去の災害の有無
- 災害リスク（ハザードマップ）
生活の利便性
- 保育園、幼稚園、学校の場所
- エリアに同じ年ごろの子どもがいるか
- 商業施設までの距離と買い物のしやすさ
- 役所、図書館など公共施設の場所
- 公園など子育てに便利な施設があるか
- 病院、金融機関、郵便局などの場所
周辺環境
- 日当たりや風通し
- 治安・騒音・匂い
- 自然環境
- 周辺道路の幅や交通量
エリア性
- 新規分譲地
- 昔からある住宅街
- 祭の有無
- 町内会の有無や年会費
- 資産価値を維持できるか
- 自治体のサービスの充実度
通勤・通学の利便性
- 最寄り駅へのアクセス、利用する交通機関や路線の本数
- 周辺道路の交通量や渋滞状況
🔎「用途地域」から“ したい暮らし ”に合った土地を選んでいこう
「用途地域」とは計画的な市街地を形成するために、用途に応じて13地域に分けられたエリアのこと。建てられる建物の用途や規模などが制限されているため、用途地域ごとに周辺環境や暮らし方が異なる。
13の用途地域
商業系：近隣商業地域・商業地域
工業系：準工業地域・工業地域・工業専用地域
住居系：
| 第一種低層住居専用地域 | 低層住宅のための地域。小規模な店や事務所を兼ねた住宅や、小中学校などが建てられる |
| 第二種低層住居専用地域 | 主に低層住宅のための地域。小中学校などの他、150㎡までの一定の店などが建てられる |
| 第一種中高層住居専用地域 | 中高層住宅のための地域。病院・大学・500㎡までの一定の店などが建てられる |
| 第二種中高層住居専用地域 | 主に中高層住宅のための地域。病院・大学・1500㎡までの一定の店や事務所など必要な利便施設が建てられる |
| 第一種住居地域 | 住宅の環境を守るための地域。3000㎡までの店舗・事務所・ホテルなどが建てられる |
| 第二種住居地域 | 主に住居の環境を守るための地域。店舗・事務所・ホテル・カラオケボックスなどが建てられる |
| 準住居地域 | 道路の沿道において、自動車関連施設などの立地と、これと調和した住居の環境を保護するための地域 |
| 田園住居地域 | 農業と調和した低層住宅の環境を守るための地域。住宅に加え、農産物の直売所などが建てられる |
💡理想の暮らし方が叶う周辺環境かどうか確認しよう
用途地域が分かれば、将来どんな建物が建つ可能性があるかイメージすることができる。自分たちが望む暮らしを実現するためにどの用途地域を選べばいいのを考えよう。静かな住宅街を望む人は建物の高さや広さの制限が厳しい第一種低層住居専用地域や第二種低層住居専用地域を、多少利便性のある暮らしを望む人は第一種住居地域や第二種住居地域などを選ぶといったように、用途地域の特徴を踏まえて考えていこう
💡将来を見据えて、人口減少によるエリア変化という視点も持って
今は住みやすいエリアでも、この先人口が減少すれば、インフラや公共交通機関などの都市機能が低下し、住みづらくなることも考えられる。将来像を見据えてエリアを選ぶという視点も必要だ。
土地を決めるまでの流れや、エリアを絞るための見極めポイント、「用途地域」からしたい暮らしに合った土地の選定方法について解説した。「失敗しない土地の探し方Part2」では土地情報の見方や安心して暮らしていくために確認するべきこと、土地購入までの流れを解説していく。
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